これまでの記事で、保険についていくつか触れてきました。固定費削減の記事では生命保険・医療保険の見直しについて、家と車の記事では自動車保険・火災保険についてお伝えしました。今回は「保険」というテーマで考え方を一つにまとめます。
我が家の保険、結論から言うと
削った保険 → 貯蓄型保険・医療保険・がん保険（複数加入していた） 学資保険 → 1人目だけ加入。途中解約せず最後までやり切った → 2人目以降は加入せず、投資に切り替えた 残した保険（最小限） → 県民共済（掛け捨て） 削らない・必須として持っている保険 → 自動車保険 → 火災保険（賃貸契約の条件）
「保険は全部削るべき」という話ではありません。削るべき保険と、削るべきではない保険を分けて考えることが大切だと考えています。
生命保険・医療保険：県民共済の掛け捨てのみにした理由
以前は夫婦で貯蓄型保険・医療保険などに加入しており、毎月の保険料は1万円以上に膨らんでいました。見直しの結果、現在は夫の県民共済（掛け捨て）のみで月2,000円になりました。
なぜこれだけ削減できたのか
STEP1：会社の制度を確認する ↓ STEP2：高額療養費制度を理解する ↓ STEP3：本当に必要な保険だけ残す
STEP1 会社の制度を確認する
会社には保険の代わりになる制度が用意されていることがあります。団体保険（会社が契約する保険で個人加入より割安）、健康保険組合の付加給付（組合によっては高額療養費よりさらに自己負担を下げてくれる制度がある）、入院見舞金（会社から見舞金が出る制度がある会社も）。まず自分の会社の健康保険組合に問い合わせるだけで、民間保険の必要性がガラッと変わることがあります。
STEP2 高額療養費制度を理解する
日本には高額療養費制度という公的制度があります。ひと月の医療費が一定額を超えた場合、超えた分が還付される制度です。どんな大きな病気・手術でも自己負担額には上限があるということ。この制度を正しく理解するだけで「手厚い医療保険が必要」という思い込みが外れます。
STEP3 本当に必要な保険だけ残す
結論：貯蓄がある程度あれば、手厚い民間保険は不要。県民共済は掛け金が安く、死亡・入院・手術をカバーしています。万が一の備えとしては十分です。浮いた保険料は積立投資に回しています。保険を減らしながら資産は増えるという理想的な状態になりました。
保険見直しの手順まとめ
- まず会社の健康保険組合の制度を確認
- 高額療養費制度の自己負担上限額を把握
- 貯蓄額と照らし合わせて必要な保険だけ残す
学資保険：1人目だけ加入し、最後までやり切った理由
1人目が生まれたとき → 学資保険に加入 2人目・3人目が生まれたとき → 学資保険には加入しなかった
1人目のときは「将来のために何かしなければ」という気持ちが強く、学資保険に入ることが当たり前だと思っていました。しかし2人目が生まれる頃には、学資保険よりも新NISAなどの積立投資のほうが効率的に資産を増やせることに気づきました。
途中解約する場合 → 解約返戻金が支払った金額より少なくなることが多い（元本割れ） 最後まで継続する場合 → 契約通りの金額が満期で受け取れる → ただし低い利回りで資金が固定される
途中でやめると損失が確定してしまうため、「ここまで払ったなら最後まで」という判断で継続しました。今振り返れば、その資金を最初から投資に回していたほうが良かったと思っています。これは「保険で備える」と「投資で増やす」は分けて考えるべきだったという反省点の一つです。
これから子供が生まれる方へ → 学資保険に入る前に、新NISAなどの積立投資も検討してほしい → 「みんなが入っているから」で決めず、仕組みを理解した上で選んでほしい
自動車保険：削らない理由
自動車保険がない場合 → 事故時の賠償リスクが大きすぎる → 数千万円規模の賠償責任を負う可能性もある 自動車保険がある場合 → 万が一の事故でも家計への致命的なダメージを防げる
生命保険・医療保険は「貯蓄や公的制度でカバーできる範囲」が大きいのに対し、自動車保険でカバーする賠償額は個人の貯蓄では到底対応できない規模になる可能性があります。車を持つ以上、自動車保険は削るべきではない固定費として位置づけています。
火災保険：賃貸でも基本的に必須
賃貸であっても、火災保険への加入が契約条件になっていることがほとんどです。大家さん・物件への補償が目的で、多くの場合契約条件として加入が必須。「住むために必要なコスト」として、削る対象には含めていません。
「削る保険」と「削らない保険」の判断基準
削っても良い保険の条件 → 公的制度（高額療養費制度など）でカバーできる → 会社の制度でカバーできる部分がある → 貯蓄で対応可能な金額の範囲 削るべきではない保険の条件 → 個人の貯蓄では到底対応できない金額のリスクがある → 契約上・法律上、加入が必須になっている
「すでに入っている保険」については、途中解約のデメリットも考慮した上で判断する必要があります。「今から入るなら」と「すでに入っているなら」を分けて考えることが大切です。
まとめ
- 生命保険・医療保険は会社の制度・高額療養費制度を理解した上で県民共済の掛け捨てのみにした
- 学資保険は1人目だけ加入し、途中解約せず最後までやり切った
- 振り返ると、その資金を投資に回したほうが良かったという反省がある
- 自動車保険は賠償リスクが大きすぎるため削らない
- 火災保険は賃貸契約の条件として基本的に必須
- 削る保険・削らない保険は「リスクの大きさ」と「カバーできる範囲」で判断する
保険は「全部削る」のではなく「どこを削り、どこを守るか」を見極めることが、賢い家計管理の第一歩です。
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