うちのブログでは何度か「教育費の目処が立ったら、使う方にシフトしていく」と書いてきました。でも、この「目処」って、具体的にいくらの話なんでしょうか。今回はここを数値化してみます。
うちの基準は「子供1人あたり500万円」
結論から言うと、うちは子供1人あたり500万円を、教育費の目処として置いています。
- ざっくりした感覚ではなく、金額として明確に決めている
- 3人いるので、トータルの目安は1,500万円
「目処が立ったら」を曖昧なまま放置すると、いつまでも「まだ足りない気がする」という感覚のまま動けなくなります。数字で決めておくことで、次のアクションに移りやすくなると感じています。
なぜ500万円なのか
この金額は、適当に決めたわけではありません。以前の記事で、進学費用の目安をまとめたことがあります。
- 国立大学に自宅から通う場合、4年間の教育費は平均約520万円
- 私立文系・理系や下宿になると、さらに金額は上がる
うちはこの「国公立・自宅通学」のラインを一つの基準にして、500万円という金額を置いています。
- 一番現実的に想定しやすいパターンをベースにしている
- もし私立や下宿になった場合は、その差額を別途どうするか考える前提
すべてのパターンを最初から満額用意しようとすると、金額が大きくなりすぎて現実的ではありません。まずは一番可能性の高いパターンを基準にする、というのがうちの考え方です。
私立・下宿など、ベースを超える選択をする場合は、コストも一緒に伝える
500万円というのは、あくまでベースラインです。子供が私立や下宿が必要な学校を選びたい場合、それ自体を否定するつもりはありません。ただ、そのぶんお金がかかっているという事実は、子供にもきちんと知ってもらう必要があると考えています。
- 「その選択肢を選ぶと、これくらい費用がかかる」ということを伝える
- それでも行きたいのであれば、その条件込みで応援する
- 場合によっては、差額の一部は本人の自己負担も伴うかもしれないと伝えておく
お金の話を隠したまま進路だけ選ばせるのではなく、コストを理解したうえで選んでもらうことが大事だと考えています。
- 「本当に勉強したい」という気持ちがあるなら、費用がかかる選択肢でも応援してあげたい
- ただし、それは「お金のことは何も考えなくていい」という意味ではない
- 費用を知ったうえで選ぶからこそ、その選択に対する本人の覚悟や納得感も変わってくる
進路選択は、本人の意思を尊重したい一方で、お金の話を完全に切り離してしまうと、あとになって「こんなにかかるとは思わなかった」というミスマッチが起きかねません。コストを知ったうえで選んでもらうことが、本人にとっても納得感のある進路選びにつながると考えています。
500万円を「教育費専用」として分けているわけではない
ここは誤解されやすいポイントですが、500万円という金額は、あくまで目安であって、口座を分けて管理しているわけではありません。
- 新NISA積立の中に、教育費として使う想定の分も含めて運用している
- 「教育費用口座」と「その他資産」を分けているわけではなく、全体の中で目安を意識しているだけ
- 進学しない、専門学校に進むなど別の道を選んでも、そのまま資産として活用できる
以前の記事でも触れましたが、学資保険のように用途を固定してしまうより、全体の中で目安を持っておくほうが柔軟に対応できると考えています。
500万円に届いたら、何が変わるのか
この金額に到達したかどうかで、うちの判断が変わる場面がいくつかあります。
- 資産形成一辺倒だったライフプランを見直し、「使う方」にシフトしていく
- 子供との思い出作り（旅行・体験など）や、夫婦での時間にも、より積極的にお金を使っていく
うちはiDeCoをやるつもりはありません。60歳まで引き出せないという制約は、子育て世帯にとって窮屈すぎると感じているからです。それよりも、500万円という目処が立った分、貯める意識を少し緩めて、子供や夫婦と過ごせる今の時間にお金を使っていく方向にシフトしていきたいと考えています。500万円に届く前は、流動性を優先して教育費に対応できる状態を保つ。届いたあとは、貯めることより使うことに意識を向け、子供や夫婦との思い出により多く投資していく。この線引きがあることで、判断に迷わずに済んでいます。
進捗はどうやって確認しているか
うちは、子供の年齢から逆算して進捗を確認しています。
- 子供が18歳になるまでの残り年数を確認する
- 現在の積立ペースを続けた場合、18歳時点でいくらになっている見込みかを試算する
- 500万円に届きそうにないペースであれば、積立額を見直す
一括で貯めるのではなく、積立を続けながら定期的にペースを確認する、というやり方をとっています。
正直な注意点：500万円は「うちの」目安
最後に、正直にお伝えしておきたいことがあります。
- 500万円という金額は、うちの家庭の考え方に基づいた目安であって、万人に当てはまる正解ではない
- 私立・下宿を想定する家庭であれば、もっと高い金額を目安にすべき
- 学費が今後上昇する可能性もあり、500万円で足りなくなるリスクもゼロではない
「500万円あれば安心」という単純な話ではなく、あくまで我が家の状況に合わせた一つの基準だと捉えてもらえればと思います。
まとめ
- うちは「教育費の目処」を、子供1人あたり500万円と数値化している
- 根拠は、国公立大学・自宅通学の場合の4年間の教育費（約520万円）
- 私立・下宿などベースを超える選択をする場合は、コストも子供に伝えたうえで応援する
- 500万円は教育費専用口座ではなく、新NISA積立の中の目安として意識している
- 500万円に届いたら、iDeCoではなく「使う方」にシフトし、子供や夫婦との思い出作りに投資していく
- 子供の年齢から逆算して、積立ペースの進捗を定期的に確認している
「目処が立ったら」を曖昧なままにせず、金額として決めておくことで、次に何をすべきかが見えやすくなります。家庭ごとに適切な金額は違うと思いますが、まずは自分たちなりの基準を一つ持っておくことをおすすめします。
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