この記事でわかること
- 「r>g」とは何か、どんな意味か(初心者向けの説明)
- 2026年時点の増配の状況と、物価上昇率の数字
- 投資をしないこと(お金をすべて現金で持つこと)のリスク
- リスクを知ったうえで、どう付き合うか(正直な注意点つき)
「投資は怖いから、現金のままでいい」
そう考える気持ちは、よくわかります。結論から言うと、投資にはたしかにリスクがありますが、「投資をしないこと」にも、別のリスクがあります。それが、物価が上がることで、お金の価値が目減りするリスクです。今回は、「r>g」という考え方と、直近の増配や物価の数字を使って、このリスクを整理してみます。
「r>g」とは
r と g は、次の意味です。
- r:お金(資本)を持っていることで得られる、1年あたりの増え方(投資のリターン)
- g:経済全体や、給料などの収入の伸び方
フランスの経済学者トマ・ピケティが、著書『21世紀の資本』で広めた考え方で、「r>g」は、お金を持っている人のお金の増え方のほうが、働いて得る収入の伸び方より、大きくなりやすい、という見方です。
- 労働収入だけだと、増え方は g に近い
- 投資をしていると、増え方は r に近づく
- r>g の状態が続くと、投資をしている人としていない人の差が、広がっていく
前の記事「格差はなぜつくか」で書いた、「元本×利回り×複利」の話とも、つながっています。ただし、これはあくまで一つの見方です。r が常に g を上回ると決まっているわけではありません。
直近の増配の状況(2026年時点)
「r」の一部である、配当の伸びを見てみます。日本経済新聞の集計(2026年8月)を紹介した記事によると、次のとおりです。
- 上場企業の2027年3月期の配当総額は、約23兆円の見通し
- 前期比で、約6%増の見通し
- 集計対象の企業の、5割弱が増配を予想している
一方、物価の伸びは、次のとおりです。
- 2026年9月の全国消費者物価指数(生鮮食品を除く総合)は、前年同月比で2.1%の上昇(総務省、2026年10月23日発表)
- 参考までに、第一生命経済研究所のレポートでは、2026年9月の名目賃金は前年同月比で4.6%増、実質賃金も9か月連続でプラスとされている(2026年11月6日付)
ここで、数字を並べて見てみます。
- 配当総額の増加見通し:約6%
- 物価の上昇率:約2.1%
配当の伸びの見通しが、物価の上昇率を上回っています。ただし、配当総額の数字は、企業の「予想」です。実際の結果は、変わる可能性があります。
注意:「r>g」を、数字だけで言い切れない理由
正直に書くと、この数字だけで、「r>g が成り立っている」と言い切ることはできません。
- 配当の増え方(増配率)は、r の一部にすぎない。r には、株価の値上がりや値下がりも含まれる
- 配当総額の6%増は、企業全体の見通しであり、個別の銘柄や、インデックスの成績とは違う
- 賃金も、直近では伸びている。g は、上がったり下がったりする
- 株価は、大きく下がる年もある。r がマイナスになる年もある
- 過去に r>g だったからといって、これからもそうなるとは限らない
「r>g」は、長い期間で見たときの傾向を示す考え方であり、短期の結果を保証するものではありません。
インフレがあると、現金は少しずつ目減りする
次に、「投資をしないリスク」を見ていきます。物価が上がり続けると、同じ金額で買えるものが、少しずつ減っていきます。
- 現金の金額は、そのまま。でも、お金の「買える力」は下がる
たとえば、物価が毎年2%ずつ上がると仮定して、計算してみます(あくまで仮定の計算です)。
- 今の100万円で買えるものは、10年後には、約82万円分に相当する
- 20年後には、約67万円分に相当する
通帳の数字は、100万円のままです。でも、買えるものが減っていく、という形でお金の価値が下がります。見えにくいぶん、気づきにくいリスクです。
預金の金利が、物価の上昇率を上回っていれば、目減りは小さくなります。実際にどうなっているかは、ご自身の口座の金利と、物価の上昇率を、比べて確認してみてください。
増配が続くと、どうなるか(仮定の計算)
逆に、配当が毎年増え続けると仮定すると、次のようになります(これも仮定の計算で、実現を保証するものではありません)。
- 配当が毎年6%ずつ増え続けた場合、10年後の配当は、今の約1.8倍
- 物価が毎年2%ずつ上がった場合、10年後の物価は、今の約1.2倍
配当の増え方が、物価の上がり方を上回る状態が続けば、受け取る配当の「買える力」は、むしろ増えていきます。ただし、減配や無配になる企業もあります。どの銘柄でもそうなるわけではありません。
「投資しない」リスクと、「投資する」リスクを比べる
ここまでの内容を、整理します。
- 投資をしないリスク:インフレで、お金の買える力が目減りする。見えにくく、長い期間で効いてくる
- 投資をするリスク:株価が下がり、元本割れする可能性がある。目に見えやすく、短期でも起こる
どちらのリスクも、ゼロにはできません。大切なのは、「どちらのリスクを、どのくらい取るか」を、自分で決めることだと考えています。
gを超えていく道は、2つある
給与だけだと、収入の伸びは g(会社の昇給や経済の成長)に左右されます。そこから抜け出す道は、大きく2つあると考えています。
- 投資家になる:お金に働いてもらい、r を取りにいく
- 事業所得をとりにいく:副業や個人事業など、自分で収入の柱を作る
この2つは、ロバート・キヨサキ氏の「キャッシュフロー・クワドラント」の考え方(会社員E、自営業S、ビジネスオーナーB、投資家I)とも重なります。くわしくは、こちらの記事に書いています。
我が家は、会社員(E)を続けながら、投資家(I)として投資を続け、さらに個人事業(S)にも少しずつ挑戦していきたいと考えています。投資だけでなく、事業で収入を増やす道も持っておくと、g に頼りきらずに済みます。ただし、事業には、投資とは別のリスクがあります。無理のない範囲で、少しずつ試すことが大切です。
我が家の考え方
我が家は、次のように分けています。
- 現金:生活費や急な出費に備えて、100万円ほどを、現金で持っておく
- 長期の資産:新NISAのつみたて枠で、オルカンやS&P500に、長く積み立てる
- サブ:成長投資枠や特定口座で、日本株(優待・高配当)を持つ
現金は、「減らない安心」のために持ちます。長期の資産は、「インフレに負けにくくする」ために持ちます。役割を分けることで、暴落があっても、慌てて売らずに済みます。
注意点
- 投資は、元本割れする可能性がある。生活費や、近い将来に使うお金を、投資に回さない
- 現金を持つことが悪いわけではない。急な出費に備えて、現金を持つことは大切
- 数字は、2026年時点のもの。物価や賃金、配当の状況は、変わる可能性がある
- 増配率や配当総額の数字は、企業の予想を含む。実際の結果とは異なることがある
- 長期・分散・積立を意識し、無理のない金額から始めること
- 迷うときは、金融機関や、お金の専門家に相談する
まとめ
- 「r>g」は、お金を持つ人のお金の増え方が、働いて得る収入の伸び方より大きくなりやすい、という見方。ただし、常に成り立つわけではない
- 2027年3月期の配当総額は、前期比約6%増の約23兆円の見通し(日経の集計、企業の予想)。物価上昇率は、2026年9月で2.1%
- 配当の伸びの見通しは、物価の上昇率を上回っているが、数字だけで「r>g」と言い切ることはできない
- 「投資しない」ことにも、インフレでお金の買える力が目減りする、というリスクがある
- 物価が年2%上がる仮定だと、100万円の買える力は、10年後に約82万円分、20年後に約67万円分
- どちらのリスクもゼロにはできない。どのくらい取るかを、自分で決めることが大切
- gを超えていく道は、投資家になる道と、事業所得をとりにいく道の2つ。我が家は、投資を続けながら、個人事業にも挑戦していきたいと考えている
- 我が家は、現金は安心のため、長期の資産はインフレに負けにくくするために持つ、という役割分担をしている
「投資は怖い」という気持ちは、自然なものです。ただ、「何もしないこと」にもリスクがあると知っておくだけで、選択肢の見え方は変わります。まずは無理のない金額から、長く続けられる形で、考えてみてください。
⚠️ 投資にはリスクがあり、元本割れの可能性があります。本記事の数字は、2026年時点で確認できた報道や統計にもとづくもので、企業の予想値を含みます。将来の成果を保証するものではありません。個別銘柄の購入を勧めるものではありません。投資判断は、ご自身の責任で行ってください。
参考
- 企業の配当総額23兆円、5割弱が増配(日本経済新聞)
- 日本企業が稼ぎ、株主に23兆円を還元する時代へ(ジャパンプランナーズ)
- 上場企業、5割が「増配」 今朝の日経から26年8月13日(インデックス投資家の老後生活)
- 物価上昇、9カ月ぶり2%台(熊本日日新聞)
- 第一生命経済研究所 経済分析レポート(2026年11月6日)

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